ワシントンDCが厳戒態勢!これから3月までに起こり得る事

(公開日:2021年1月19日)

何だかアメリカが大変な事になっていますね!1/20の新大統領就任式に向けて首都ワシントンDCは超厳戒態勢、ホワイトハウス周辺一帯は封鎖されている模様。Google MAPを見ると、規制を示すマークで埋め尽くされています!

米大統領選を巡っては様々な噂が飛び交っていて混乱しそうですが、今回は各方面の筋から集めた情報を元に、有力とされている情報をまとめてみました!少なくとも当初から私が予想していた通り、バイデンがこのまま滞りなくアメリカ合衆国の大統領に就任する可能性は低そうです。

バイデン逮捕、軍事政権へ移行、新共和国設立など様々な噂

TVや新聞等の大手マスメディアは未だ“バイデン次期大統領”と報道していますが、既に周知の通りバイデンは昨年11/3米大統領選での不正により大統領には就任出来ず、国家反逆罪での逮捕が有力。

複数の情報筋によると、逮捕されるのはバイデンのみならずカマラ・ハリス(副大統領候補)等の民主党員も対象となっている為、このままでは政権運営ができなくなる事から、一時的に軍事政権へ移行して現在の合衆国は解体。およそ1ヶ月の移行期間を経て、3月4日にトランプ大統領による新「共和国」が設立されるとの事。

何だか現実味の無い映画の様な話ですが、元々これまでのアメリカ合衆国はワシントンDCが管轄する“株式会社”であった為、それを解体して1776年独立当初の“共和国”へと戻す意味合いもあるのだそう(コチラのサイトで詳しく解説されています)。

トランプ大統領がかつて演説で「Great Again」と発言していたのは、こういう意味合いがあったのかもしれませんね。

1月20日は今の所バイデンの大統領就任式が行われるという事になっていますが、果たして当日何が起こるのか…?日本でも同時刻にNHKで中継が行われるので、是非チェックしておきたい所です。

停電、ネット遮断、日本も例外ではない?

年末の記事でもお伝えしましたが、米大統領選の不正に関与したのは政治家に留まらず、これまでフェイク情報を垂れ流してきた大手主要メディアやGAFA等ビックテックの責任者なども含まれていて、彼らも処罰の対象に。CNN等の米大手TV局は今後、放送権が剥奪されて放送が出来なくなる模様です。

徹底した言論統制を行ったGoogleやTwitter等も罪を問われる事になるので、もしかしたら同サイトが封鎖されて使えなくなるかもしれません。日本に住む我々にとっても人事では無いですね。

尖閣諸島国有化で中国からとみられるサイバー攻撃を受ける日本。他国からのサイバー攻撃で日本の水道が止まる可能性があったことが判明した。

また年末の記事でも触れましたが、米国情勢が不安定化すると決まって起こり得るのがテロですから、これは日本においても注意しておいた方が良いでしょう。

サイバーテロによる停電や断水、また人工地震が仕掛けられる恐れも考えられるので、水や非常食、乾電池等の電力確保、暖を取る為の石油ストーブがあれば安心です。

世界がこれから大きく変化。Nesara Gesara法とは?

“新型コロナ騒動”という未曾有の人災に始まった今回の事件、その一連のプロセスがいよいよクライマックスを迎えるという感じがしますが、これだけ大きな事件が起こったからには2019年までの社会に戻る事は恐らく無いと思います。

しかし、決して悲観する必要は無いというのが大方の意見。具体的には、アメリカ新共和国によって「Nesara Gesara法」という新しい通貨金融システムが発動され、それは既存の中央集権型から逸脱した透明性の高いもので、やがて世界中で採用される可能性があるとの事。

一部の特権階級だけが富を得る現在の仕組みが崩れる事で、我々庶民にとって都合の良い社会になる可能性があるのだとか。移行までにはまだまだ時間が掛かりそうですが、是非とも実現して欲しいものです。

そう考えると、これまで利権に絡んだ大手マスメディアや政治家が必至になってバイデンを押していた意味が理解出来ますね。恐怖を煽り続けたコロナ報道もその一環ですし、彼らの罪は本当に重い!

米国による逮捕者リストの中には日本人の名前もあるそうで、もしかしたら日本の憎き政治家達の逮捕劇も見る事が出来るかもしれません。注意深く見守っていく事にしましょう!

その他、新型コロナ騒動の真相と対策については「新型コロナ騒動、マスク・ワクチンなど」にまとめているので是非ご覧下さい。